今回は、「すべての労働者に配慮した視環境の確保」についてです。

事務所における高年齢労働者が増加しており、必要に応じて個々の労働者に視力を眼鏡などで矯正することを促した上で、作業面における照度を適切に確保することが重要です。
個々の事務作業に応じた適切な照度については、上記の基準を満たした上で、日本産業規格JIS Z 9110に規定する各種作業における推奨照度等を参照し、健康障害を防止するための照度基準を事業場ごとに検討の上、定めるようにしましょう。