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新型コロナウイルス感染後の後遺症を抱えながらの職場復帰

[2021.09.29]

新型コロナウイルス感染後に職場復帰する際、「産業医面談を実施した上で復職させた方が良いでしょうか?」と
後遺症が強く復帰に不安を感じておられる従業員様に関するご相談を弊会で産業医選任を担当させていただいている企業様方からお受けすることが多くなりました。

弊会では「産業医面談の実施」を推奨しております。
その理由は、感染の重症度により、無症状から中等症以上まで様々ですので、体力の回復具合や後遺症の有無、復帰後の業務内容などを確認し、職場復帰の可否や就業上の措置の要否について産業医に意見を聞くことで、会社が行う配慮が検討しやすくなったり、本人の体力回復に向けたリハビリ訓練の実施を行うこともできます。

産業医労働安全衛生法に基づく、「健康管理」を行いますので、医師法に基づく医療行為「(保険・自由)診療・診察・処方」をおこなうことはできません

産業医選任がない事業場においては、主治医に確認して職場復帰の可否を決定します。
また、在宅勤務も「勤務」に該当しますので、出社での勤務か、在宅での勤務か関係なく、勤務開始前の産業医面談がおすすめです。



ご参考までに、出社基準や有症状者、濃厚接触者等への企業の対応について記載された、
「職域別のコロナ対応マニュアル」が日本産業衛生学会のホームページで2021年4月から公開されています。

[日本産業衛生学会、「職場における新型コロナウイルス感染症対策のための業種・業態別マニュアル」
https://www.sanei.or.jp/?mode=view&cid=444]

1)オフィス業務 
2)製造業 
3)建設業 
4)接客業務(対面サービス) 
5)運輸業(旅客輸送) 
6)運送・配送サービス業

以上6業種について、非常に具体的で見やすくまとめられています。ぜひご活用ください。


健康管理支援室では、産業医や保健師が直接、電話、WEB(遠隔面談)等で面談を行うことが可能です。
従業員数50人以下の小規模事業場の顧問や、スポット面談のご相談も承っております。

サービス内容や料金の詳細はHPまで!お見積りはもちろん無料です。
ホームページ内、お問い合わせフォームからのご相談をお待ちしております。

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